節度ある省エネ対策に取り組む
小学校や中学校、高校や大学などの教育機関でも省エネ対策を行うことは可能です。
例えば、学校の中で一番消費電力が大きい、教室ごとに設置されているエアコンの問題があります。
省エネ対策は重要ですが、学校の教室にエアコンを設置しなければ、生徒たちは熱中症になったり、脱水症状になってしまったりすることがあります。
そのためエアコンを使用することを想定して周囲の環境を整備していくことが重要になるでしょう。
例えば、窓側は直射日光によって教室内の温度が上昇していきます。
ブラインドやカーテンなどを使用して日差しが入らないようにすることができれば良いですが、風が通らないので、クーラーの温度設定を厳しくしないといけません。
そこで、窓ガラスに熱伝導率を下げるシートを貼り付けることをおすすめします。
日差しを和らげて、熱を室内に取り込まないようにすることができれば、クーラーの設定温度を緩くしても問題はありませんし、生徒たちも快適に授業を受けることができるようになるでしょう。
他にも、昼間に授業を行わないという選択肢も重要です。
例えば現在通信制の学校で流行している夜間学校などがあります。
夕方の4時から夜の22時前後までの授業であれば、日中の日差しが強い時間帯を避けることができるので、電気エネルギーの消費量も下げることができるだけでなく、窓を開けて風を呼び込めばクーラーを使用しなくても快適に授業を行うことが可能です。
学生の重要を見極めた省エネ対策が必要
大学などの大規模な教育機関でも簡単にできる省エネ対策はたくさんあります。
ひとつはエレベーターがあります。
規模の多い学科棟などであればエレベーターを使用することがほとんどですが、 電力の消費量がピークに到達する正午から午後2時あたりはエレベーターの使用を控えるようにしたほうが無難 です。
それだけでなく、大学のような広大なキャンパスであれば、太陽光発電システムの運用も一般家庭よりも簡単に行うことができるでしょう。
大学側が省エネ対策の一環として太陽光発電システムの研究を行うことができれば、よりエネルギーの節約に貢献することができるだけでなく、大学の消費エネルギーも低減できるので一石二鳥です。
特に機械や電子工学、生物工学などの理系科目を専攻している学生であればこれらの研究は大いに役に立つでしょう。
大学には学生向けに作られている複数の自動販売機が用意されていることがあります。
これらは学生が多く集まる場所を中心に設置していくことが重要です。
例えば、大学の食道や体育館などの場所であれば、利用者は多く収益も手に入れやすいですが、利用者が少ない場所に設置しているようであれば、エネルギーの無駄遣いになってしまうだけでなく、収益も手に入れることができなくなってしまうのです。
このようなことを避けるためには、人が集中して集まる場所を選んで設置していくことが良いでしょう。
施設の大規模化についても、エネルギー問題を考慮した上で行うことが重要です。
例えば、最近の大学には施設や設備の充実を売りにして受験生にアピールしていることが多いですが、これでは施設の利用者が少なくなってしまえば投資したお金を回収することが困難になってしまいます。
学生の需要に合わせて施設の設備投資の優先順位を考えていくことが重要です。
エネルギー問題を意識できるきっかけを作る
省エネを推進していくためには、緑を増やすことが重要であるとされていますが、大学の場合は緑を増やすことによるデメリットもあるので安易に実行しないようにしたほうが無難です。
デメリットのひとつとしては、草木の手入れを行わなければならないという点があります。
梅雨の時期になると、街路樹には害虫が大量発生してしまい、生徒にストレスを与えてしまうことになるでしょう。
それだけでなく、街路樹の倒壊などのリスクにも十分注意しなければなりません。
街路樹が倒壊してしまえば周辺の施設を破壊してしまうだけでなく、生徒や教員に危害を加えてしまう可能性もあります。
むしろ、緑を増やすのであれば、窓の近くにヘチマを栽培することによって対応したほうが良いでしょう。
ヘチマを窓に近くに植えるだけで部分的に日陰ができるようになるだけでなく、太陽の光を吸収して育てることができるようになるので、生物工学の研究や学習にも効果的です。
以上の点から、省エネ対策は学校でも簡単に行うことができるようになっています。
特に大学では広大な敷地と学生の研究のためにも積極的にエネルギー問題について考える機会を与えて、卒業後もエネルギー問題について考えることができるような人材に育てていくことが良いでしょう。
一人ひとりにエネルギーの問題を考えることができれば、社会全体の消費エネルギーを低減させることができるようになります。
ESCO事業を行うエスコシステムズ人事担当者のブログです！！より引用
最終更新日 2025年4月22日
